導入の背景

カウネットは、オフィス用品通販サイトを運営しており、ECサイトは主要な販売チャネルとして成長してきました。しかし、サイトの更新や施策実行にはシステム部門への依頼が必要で、バナーの掲出に数ヶ月かかるなど、施策実行のスピードが著しく遅いという課題を抱えていました。PDCAを素早く回すことができず、顧客利便性の向上やマーケティング施策の迅速な実行が困難でした。

導入の決め手

施策実行のスピードアップと顧客理解の深化を目的として、2019年にKARTEを導入しました。特に決め手となったのは、顧客一人ひとりの行動履歴を可視化できる点です。これにより、個々のユーザーのアクションや閲覧状況を把握し、施策に繋げられると考えました。また、「KARTE Blocks」や「KARTE Message」といったツールがノーコードで操作がシンプルであり、業務の属人化を防げると判断しました。さらに、それまで利用していた複数のツールをKARTEに一元化することで、コスト削減も実現できると見込まれました。

導入の成果と今後の展望

KARTE導入後、カウネットは施策実行のスピードを大幅に向上させました。業種ごとのパーソナライズされたバナー表示やキャンペーン内容の切り替え、カート画面でのA/Bテスト、災害時の配送遅延通知など、これまで多大な工数を要した施策を迅速に実施できるようになりました。特に、創業祭で実施したルーレット販促施策では、企画から実装までを約1週間で完結させ、平均購入金額の向上に繋がりました。

また、KARTEの活用は社内でのデータ重視の考え方を浸透させ、コールセンター部門など他部署との連携による問い合わせフローの最適化も進んでいます。新たなチームメンバーのオンボーディングでは、KARTEのユーザーストーリーを活用することで、顧客の行動ログから事業や業務への理解を深め、施策立案に貢献しています。

今後は、顧客の業種や行動パターンに加え、在庫状況やキャンペーン情報などあらゆるデータを掛け合わせ、一人ひとりに合わせた最適な情報を提供する「高度なパーソナライズ」を目指しています。将来的には、メーカーや代理店と連携し、特定の商品を訴求する枠を提供することで、自社サイトを「メディア化」する新規事業の立ち上げも視野に入れています。

※本記事の情報は、2025年6月時点のものです。